ネーロイフィヨルド(出典:dlift.jp)

ネーロイフィヨルド(出典:dlift.jp)

 コトダマの里のAzuです。春らしい柔らかな日差しが心地よい日々が続いていますが、皆様にはいかがお過ごしでしょうか。

 さて、皆様はもう何回行かれましたか?

 え? あ、もちろん『アナと雪の女王』のことです。以前、「春休みが終わったからこれからが見頃ですよ」とご案内させていただきましたが、覚えておられますか?

 それから2週間以上たちましたので、週末に行くとしても字幕3D版松たか子&神田沙也加の吹替版最低2回は行けますよね?

 え? まだ行ってない?

 え…………

 ええええええええええええええええええええええ!?

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photo credit: TruShu via photopin cc

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 前回「言霊とは何か(3)~祭式に寓る言霊」において、西郷信綱『増補 詩の発生―文学における原始・古代の意味』の解読を通じて、日本の祭式における「言霊」(コトダマ)と「和歌」の伝統のつながりが次のテーマとして浮かび上がったが、そのテーマに直接向かう前に、そこに行くための補助線を一つ引いておきたい。

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“泣石家芭蕉”こと馬場翔一郎さんの「泣語」(出典:東京新聞)

“泣石家芭蕉”こと馬場翔一郎さんの「泣語」(出典:東京新聞)

泣語家 感動話、涙の一席 葬儀業30歳男性 老人ホーム巡回

 涙を流すことでお年寄りにストレスを解消してもらおうと、悲しい話や、感動的な話を専門に語る「泣語家(なくごか)」がいる。泣石家芭蕉(なかしやばしょう)こと、馬場翔一郎さん(30)。埼玉県入間市で葬儀業を営むかたわら、老人ホームをボランティアで回り、戦争の話などでお年寄りの心を揺り動かしている。

 「みなさん共通の話をさせていただきます。自分は経験していないんですけど…」。十一月下旬、東京都大田区の老人ホーム「ニチイホーム矢口」。八十代が中心の約四十人の入居者に向かい、馬場さんがゆっくりと語り始めた。ブータンの民族衣装をモチーフにした「泣き装束」に身を包んでいる。

 東京大空襲の際に子どもを懸命にかばい、黒焦げになった母親の話だった。「遺体をひっくり返すと、息はひきとっているが、ほおをピンクに染めて穏やかに眠る赤ん坊が横たわっていた」。会場は次第に静まり、手を合わせ拝む人や、涙ぐんで何回もうなずく人、「ありがとう」と叫ぶ人もいた。「本日の私の話は、涙とともに水に流していただければ幸いです」。こんな締めの言葉で、およそ五分間の「泣語」は終わった。

 「落語だと思って来たら違った。いい話だった。戦争中、配給を家族で分け合って食べたことを思い出した」。八十代の女性は、懐かしそうに感想を語った。ホームの担当者は「悲しい話を聞くと不安になるのではと心配したが、熱く心に響いた人もいたようだ」と評価していた。

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ことしの消費者10大ニュースは(出典:NHK「かぶん」ブログ)

ことしの消費者10大ニュースは
(出典:NHK「かぶん」ブログ)

実家の親だまされてない? 帰省時に被害確認

 高齢者を標的にした詐欺や消費者トラブルが後を絶たない。次々と変化する手口やサービスに、高齢者が追いつけないのが現状だ。

 年末年始に帰省の予定があるなら、親子で情報交換し、対策を講じたい。

 国民生活センターが19日に発表した2013年の消費者10大ニュース。高齢者のトラブルがトップ項目に挙げられた。とりわけ被害額の大きさから問題視されているのが、複数の人物が役回りを分担して未公開株や社債などの金融商品を購入させる詐欺。東京五輪など社会的関心の高い事業を題材に投資を呼びかけるケースも目立つ。

 注文していない健康食品が届き代金を支払わされる「送りつけ商法」のトラブルは昨年比で約10倍増。代金引換配達を使ったり、代金を記載した現金書留封筒を一緒に送ってきたりする。いずれも支払いを拒みにくくする手口だ。

 このほか電話やインターネット回線などの通信契約トラブルも多発した。過去の消費者トラブルの被害を回復すると持ちかけ、手数料などをだまし取る詐欺も増えている。

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北朝鮮のタブレット「Samjiyon」(出所:North Korea Tech)

北朝鮮のタブレット「Samjiyon」
(出所:North Korea Tech)

何が出来る!? 北朝鮮で売ってるAndroidタブレットが世界発公開されました

 タブレット、存在するんですね!

 どれくらい人気なのか不明ですが、世界に広がるタブレット人気の波は北朝鮮にも届いたようです。

 北朝鮮のタブレット「Samjiyon」が世界で初めて公開されました。北朝鮮を訪れた際にが手に入れた観光客の「マイケル」さんがNorth Korea Techに語った内容によれば、Samjiyonにはアンテナが付いていたり、なぜかAngry Birds Rioが標準搭載されていたりと少しおかしな設定だそうです。またWifiに接続することは不可能で、ブラウザを立ち上げるとすぐさま北朝鮮のイントラネットへ接続させられます。さらにSamjiyonには主体思想の電子書籍がプリインストールされてきます。

 それからAndroidタブレットですが、Googleのアプリは一つもインストールされていませんでした。タブレットを持ち帰ったマイケルさんはSamjiyonを200米ドルで購入した

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ツイッターで話題になっているテーマ(出所:MSN産経ニュース)

ツイッターで話題になっているテーマ
(出所:MSN産経ニュース)

関心あるのは「教育・少子化」 ツイッター投稿、公示後に増加

 参院選の政策テーマに関し、今月1~6日の6日間、ツイッターの投稿件数を調べたところ、最も多かったのは「教育・少子化」で、「原発・エネルギー」が続いた。公示日の4日以降、投稿は増加傾向にあり、ネット上でも政策への関心が高まっていることを示している。

 調査は「NTTコム オンライン」社のネット分析ツール「バズファインダー」を使って、政策テーマのキーワードを設定し、投稿を収集、分析した。最も話題となったのは教育、少子化、子育てなどのキーワードを含んだ「教育・少子化」の72万7912件。2位は原発、再稼働などを含んだ「原発・エネルギー」の36万2501件だった。

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教育資金一括贈与の非課税措置(出所:東京新聞)

教育資金一括贈与の非課税措置
(出所:東京新聞)

孫への教育資金贈与、2か月半で1000億円突破

 祖父母から孫への教育資金贈与の非課税制度を活用した「教育資金贈与信託」の残高が三菱UFJ信託銀行などの大手信託4社で、2013年4月の取り扱い開始から2か月半(6月18日時点)で1000億円を突破、契約件数は1万5000件に達した。6月20日付の日本経済新聞が報じた。孫のためにお金を有効に使いたいと願う高齢者の心をくすぐり、人気を博している。
 この制度は、30歳未満の子や孫への教育資金の贈与なら1人あたり1500万円まで非課税となる。非課税制度が終了する2015年末までに4行合計で5万4000件の獲得を見込むが、4分の1を超えた。平均の贈与額は600万円程度という。

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教育資金贈与への関心が高まっている(出所:日経電子版)

教育資金贈与への関心が高まっている
(出所:日経電子版)

非課税に落とし穴 教育資金贈与商品の使い勝手

 孫や子に贈る教育資金の贈与税が非課税になる商品を、金融機関が相次ぎ取り扱い始めた。相続税の節税にもつながるため関心を持つ人は多い。ただ、非課税になる教育費にわかりにくい部分があるなど注意点は多い。商品の最新事情や注意点をまとめた。

 教育贈与非課税商品は4月に導入された、祖父母や親が子・孫に教育資金を贈与する際、1500万円までを非課税にする制度に基づく。開始当初は店舗があまり多くない信託銀行4行だけが扱っていたが、その後、横浜銀、千葉銀など地方銀行が参入。ここにきてメガバンクや証券会社の動きも本格化している。
 もっとも、新しい商品だけに、わかりにくい点も多い。口座を申し込む前に、それらをおさえておこう。

 指摘されている疑問は、たとえば「高校までの部活動費が非課税なのに、なぜ大学の部活動費は制限されるのか」というようなものだ。
 教育贈与非課税商品で一番気になるのは、非課税になる教育費とならない費用の区分。まずは表Aを参考にしてほしい。高校までの部活動費が非課税となる理由は「学習指導要領に定められるなど教育課程の一環だから」(文部科学省)。一方、大学の部活動は指導要領などに根拠がないため、指導者への謝礼など一部に限るという。
 教科書や参考書の費用なども注意が必要だ。学習塾で使うテキストは、学習塾で購入し、領収書を受け取った場合は非課税。ところが、一般の書店で買うと非課税にならない。下宿代や留学のための渡航費も課税される。疑問がある場合は文科省(高等教育局学生・留学生課)に問い合わせよう。

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少子化社会対策会議であいさつする安倍総理(出所:首相官邸ホームページ)

少子化社会対策会議であいさつする安倍総理
(出所:首相官邸ホームページ)

内閣の少子化対策決定 保育40万人増、「育休3年」も

 安倍内閣は7日、少子化社会対策会議を開き、「少子化危機突破のための緊急対策」を決めた。子育て支援と働き方の改革、結婚・妊娠・出産支援が3本柱。保育の受け皿を40万人分増やす「待機児童解消加速化プラン」が目玉だが、残りは既存施策の小幅な手直しが目立つ。

 対策は、内閣府の有識者会議がまとめた報告書が土台。子育て支援の核となる保育の拡充は政権が4月に成長戦略で打ち出したもの。消費増税分の一部を使って2015年度に始める保育の新制度も対策のひとつと位置づけた。働き方改革では、待機児童解消とセットで公表した「育休3年」を改めて打ち出した。

 さらに、これまで取り組みが弱かった分野として、結婚・妊娠・出産支援を3本目の柱に。出産後まもない母親の育児不安をやわらげるため、自治体の電話相談を拡充。子育て経験のある年配者らが話し相手になるモデル事業も始める。

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photo credit: Elvert Barnes via photopin cc

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「女性手帳」 育児支援がチグハグだ

 少子化対策として政府の作業部会が「生命(いのち)と女性の手帳(女性手帳)」の配布を検討中だ。他にやるべきことがあるのではないか。「育休三年」への取り組みといい、対策の発想がズレている。

 妊娠や出産についての知識を得ることも大切だろう。だが、出産をするかどうか、いつするかは個人の自由だ。政府が「早く結婚して出産を」と一方的に女性に押しつけるとしたら理解しがたい。

 晩婚・晩産化や非婚化の大きな原因は社会にある。子どもを産もうとしたとき壁が立ちはだかる。女性が一人目を産むには結婚できるかどうかが問題だ。二人目を産むには夫の子育て参加がカギを握る。三人目を産むには教育費など経済力が要る。

 若い世代は非正規社員が増え低賃金で雇用も不安定では結婚もままならない。夫の長時間勤務を是正し夫婦で子育てできる職場環境はなかなか整わない。教育への公的な支出を増やし家計への負担を減らす支援も不十分だ。

 子どもを「産まない」のではなく「産めない」社会こそが問題なのだ。その解決に腰を据えて取り組まないと次世代は育たない。

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photo credit: shootingjaydred via photopin cc

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女性手帳、どう思う? 政府の少子化対策案に批判の声

 戦前の「産めよ増やせよ」という国策への拒絶感もあり、政府が特定の家族観を個人に押しつけることは長くタブー視されてきた。

 1990年代以降、少子化対策を議論する会議が立ち上がっては、子育て支援の提言を繰り返してきた。しかし出生率は下がり続け、2005年は1・26で過去最低を更新。10年は1・39と上向いたものの、人口減に歯止めをかけるにはほど遠い水準だ。

 その背景には、未婚率や女性の平均初婚年齢、第1子平均出産年齢の上昇がある。今後、夫婦がもうける子どもの数は減っていく見通しだ。

 そこに出てきたのが女性手帳だ。森雅子少子化相が作った有識者会議「少子化危機突破タスクフォース」が今月7日、配布を提案すると決めた。高齢になると妊娠しにくくなることなど妊娠・出産についての知識を広める目的で、晩産化に歯止めをかけたい狙いがある。

 この案の報道後、ネットを中心に批判が噴出。これに対し内閣府は男性への配布も検討中だと強調した。森少子化相は10日の会見で「妊娠や出産という女性の人生の選択を国が押しつけることはない」とした。手帳の創設は政府の「骨太の方針」に盛り込まれる可能性も。今夏にも会議を立ち上げ内容を吟味、来年度からの配布を検討している。

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「主夫」は運動によい

1日40分運動する高齢者、がん・認知症リスク2割減

 1日に40分ほど体を動かす高齢者は10~15分程度の人より、がんや生活習慣病や関節痛、認知症になるリスクが平均21%低いことが、厚生労働省研究班の研究でわかった。結果から厚労省は、65歳以上の高齢者について「1日合計40分体を動かすこと」とする健康づくりの活動基準をまとめた。高齢者向けの基準は初めて。18~64歳向けの基準も作った。

 研究班(主任研究者=国立健康・栄養研究所健康増進研究部の宮地元彦部長)が国内外の論文を分析し、リスク低下を確かめた。活動量が増えると、がんのもとになる細胞ができにくくなるほか、血の流れが良くなることが理由らしい。
 無理をして体を壊さないよう注意が必要だが、散歩やストレッチ、皿洗いなどどんな動きでも効果があるという。
 また年齢に関係なく、活動時間が1日につき10分増えると、がんや認知症などになるリスクが平均3・2%減ることもわかった。
 厚労省は18~64歳についての基準も作り、目標は、歩行と同じかそれ以上の強さの活動である自転車走行や掃除などを毎日計1時間とした。歩行だけなら8千歩程度に相当する。さらにラジオ体操や水泳といった息が弾み、汗をかく程度の運動を週に1時間勧める。

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教育費用いくらかかる?(出所:日経電子版)

教育費用いくらかかる?
(出所:日経電子版)

習い事から海外留学まで 教育資金贈与こう使え

 孫の将来にわたる教育資金として、まとまったお金を非課税で一括贈与できる制度が4月1日に始まった。信託銀行を筆頭に金融機関は専用の商品を作り、贈与資金の取り込みに力を入れている。祖父母にとっては非課税贈与で相続税を節約するだけでなく、教育資金という有意義な形でお金を孫に残せるメリットがある。
 東京都在住の福山章さん(仮名、80)は孫5人にそれぞれ1000万円の教育資金を一括贈与することを決めた。オーナー経営者として成功した福山さんの資産は預貯金だけで約2億円。15年から課税が強化される相続税の節税は大きな関心事だ。「子孫には財産よりも教育を残したい」と考え、預貯金から5000万円を充てた。
 この制度は孫などお金のもらい手1人当たり最大1500万円まで非課税で贈与できる。このため孫の教育資金を援助しつつ、課税される相続財産を減らしたい人が強い関心を寄せているという。
 ただ、完全に非課税となるのは孫が贈与されたお金を学校や習い事などの費用として30歳までに使い切った場合だ。使い残しがあれば30歳になった時点で課税されるので、孫の年齢や進学志望に応じて必要な教育費用をざっと把握しておきたい。

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2035年 高齢世帯が40%超に
2035年 高齢世帯が40%超に

2035年 高齢世帯が40%超に(NHKニュース)

2035年 高齢世帯が40%超に

 22年後の2035年の日本の世帯は、高齢化がさらに進むことなどから世帯主が65歳以上の高齢世帯が40%を超えるという推計を厚生労働省の国立社会保障・人口問題研究所がまとめました。
 それによりますと、2010年に5184万世帯だった世帯数は、2019年に5307万世帯でピークを迎えたあと、少子化や高齢化で減少に転じ、2035年には4956万世帯になると予測されています。
 世帯のパターンでは、現在31%を占めている世帯主が65歳以上の高齢世帯が、2035年には2021万世帯と41%に増え、このうち3分の1に当たる762万世帯が独り暮らしとなる見込みです。
 また典型的な家族のモデルとされてきた夫婦と子どもがいる世帯はこの30年減り続け、現在28%ですが、結婚しない人が増えるため2025年には25%、2035年には23%まで減少するということです。

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芥川賞の受賞が決まり、記者会見する黒田夏子さん(出所:読売新聞)

芥川賞の受賞が決まり、記者会見する黒田夏子さん(出所:読売新聞)

芥川賞に黒田夏子さん「abさんご」 75歳での受賞は史上最高齢

 第148回芥川賞・直木賞(日本文学振興会主催)の選考会が16日夜、東京・築地の新喜楽で開かれ、芥川賞に黒田夏子さん(75)の「abさんご」(早稲田文学5号)が決まった。
 75歳での同賞受賞は、1974年の森敦さんの「月山」の61歳11か月を更新し、史上最高齢記録。黒田さんは、東京生まれ。早大教育学部国語国文科卒。教員や校正者などの傍ら執筆を続けた。63年、「毬まり」で読売短編小説賞入選。「abさんご」で昨年、早稲田文学新人賞を受賞、同作が芥川賞候補入りした。
 受賞作は、「昭和」の家庭に育った一人の子供の半生を描く、横書きの断章形式の作品。固有名詞や片仮名を排し、平仮名を多用した独創的な文体で記憶の断片を積み重ねる。横書き小説の芥川賞受賞も初めて。
 堀江敏幸選考委員は、黒田作品について、「平仮名の横書きによる違和感で立ち止まらせる手法が洗練され、みずみずしい作品」と論評、選考会では年齢に関する議論は出ず、「新人賞と年齢は無関係」と語った。

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『無縁社会』(NHK「無縁社会プロジェクト」取材班)

『無縁社会』(NHK「無縁社会プロジェクト」取材班)

「孤独死」とは呼ばないで、という投書

 昨日の朝日新聞投書欄に、表題の投書が載っていた。投書者は秋田市で民生児童委員として受け持ち地区の高齢者世帯を巡回している主婦ということだ。それによると、一人暮らしの高齢者は、具体的に死をイメージし、「ピンピンコロリ」を目指したり「エンディングノート」を書いたりしている人も少なくないという。
 ただ、彼らは「孤独死って言い方にはとても抵抗がある」と言う。「孤独死」という言葉は「とても寂しくて可哀相な見捨てられた死」というイメージが強いからだ。と投書は続いている。そして「自然死」とか「平穏死」などという柔らかい表現に変えてもらいたいと提起していた。
 おそらく町内の見回りをしている人としての実感からの提案だろう。この人も、ある日顔なじみの老人一人世帯を訪ねて応答がなかったとき、それを事件として通報し、警察や救急隊を動員する騒ぎにするのが最善とは考えられないのではなかろうか。そうしなければ第一発見者として責任を問われるかもしれないなどと考えるのも、気の重いことだろう。

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高齢者向け賃貸住宅 狭い物件約7割

高齢者向け賃貸住宅 狭い物件約7割(NHK)

高齢者向け賃貸住宅 狭い物件約7割

 「サービス付き高齢者向け住宅」は、室内がバリアフリーで、安否確認と生活相談に応じるスタッフがいる賃貸住宅で、おととし10月から国が登録制度を設けました。全国での登録件数は先月26日現在、およそ2750棟あり、戸数は8万8400戸余りに上っています。
 その現状を、民間の研究機関「高齢者住宅研究所」が去年10月に調べたところ、居室の広さが、原則25平方メートル以上という国の基準より狭い物件が全体の69%を占めていることが分かりました。高齢者住宅研究所は、家賃を抑えるなどの目的で最低限の広さにする業者が多いとみています。また、安否確認と生活相談以外に提供されているサービスは、食事が95%、掃除などの家事が54%、入浴介助などの介護が52%などとなっています。
 「サービス付き高齢者向け住宅協会」の石川則子さんは「お年寄り自身がそこで本当に生活できるのかよく考えて選んでほしい」と話しています。

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30代から始める終活セミナー

30代から始める終活セミナー
(出所:日本経済新聞)

「終活」30代から備え 葬儀・エンディングノート

 人生の最期を迎えるための準備「終活」が若い世代に広がっている。特に相続や葬儀の希望などを書き残すエンディングノートが30代、40代の関心を集め、遺影の撮り方を指南したり、自分史を書き込めたりする本も相次ぎ登場している。
 今月13、14日、東京都内で第1回「わたしのエンディングノート展」が開かれた。主催は日本葬祭アカデミー教務研究室(東京・千代田)など。約30種類のエンディングノートを集めた会場に300人近くが来場。働き盛りの40代の姿も目立った。来年3月には大阪でも展示会を開く。
 ・・・(中略)・・・
 エンディングノート専門店いにしえ(京都市)の11月の調査(10~70代の2145人対象)では46%が「エンディングノートの準備は人生を見直す機会になる」と回答。「飼っているペットのことを書きたい」(30代女性)など、若い世代の声も寄せられた。

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日本維新の会代表の橋下徹大阪市長

日本維新の会代表の橋下徹大阪市長

社会保障財源、相続税中心に=橋下氏

 日本維新の会代表の橋下徹大阪市長は31日、維新が掲げる「消費税の地方税化」が実現した場合の社会保障財源について、「相続税を中心に考えるべきだ」と述べた。市役所内で記者団の質問に答えた。
 橋下氏は「高齢化社会になれば、亡くなる方も増えてくる」と指摘。その場合、相続税収の増加が見込まれるとの認識を示す一方で、「消費税を10%に上げたとしても(その後の)税収は一定なので、(増加する社会保障費とは)どんどん差が開いていく」と述べ、消費税の増税分を社会保障費に充てることに反対した。

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「介護に備える」ということの意味

「介護に備える」ということの意味

5人に1人は要介護、自己負担額は月3万~5万円

 「見えないところで山のようにおカネがかかる」。20年にわたり祖母の介護を在宅で続ける50代男性はため息をつく。介護はこれからいくらかかるか、いつまで続くか──。子育て費用と違い、介護のおカネは見えにくい。
 介護費用を手当てする基本となるのは自己資金、そして公的介護保険を柱とする社会保障だ。
 介護費用の自己負担は「月3万~5万円が目安」と言うのは、ファイナンシャルプランナーの山田静江さん。介護保険でサービスを受けると、自己負担は1割。これに全額自己負担となる介護サービスを頼んだ場合の合計額だ。
 では介護期間はどのくらいか。生命保険文化センター調査によると、平均介護期間は4年7カ月。年間60万円と仮定すると、約5年で300万円。そこで「介護費用として、1人300万円をめどに準備しておくといい」(山田さん)。
 一方、介護に必要な資金を保険金や年金形式で保障する民間の介護保険がある。将来の介護費用の準備に民間介護保険を活用すべきだろうか。ファイナンシャルプランナーの内藤眞弓さんに話を聞いた。
 内藤さんは、「介護費用は貯蓄で備えるべきだ」と強調する。誰もが要介護状態になるわけではない上、民間介護保険は「要介護2」など保険会社が定める介護状態にならないと保障を受け取れない。これらを考慮すると、「保険より貯蓄で用意する方が合理的」というのが内藤さんの考えだ。

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